複合機・コピー機のコラム
複合機・コピー機のコラム
コピー機・複合機のリースは、申し込めば借りられるというものではなく、事前に審査が行われます。審査の基準や通りやすさはリース会社ごとに違ってきますが、法人・個人事業主ともに通過率を上げるポイントがあるので、厳しさの度合いとあわせてチェックしておきましょう。
【目次】
＊コピー機・複合機リースの審査はポイントを理解して対策すれば通る！
＊個人事業主にはリース契約のハードルは高いものの審査を通しやすくするポイントはある！
＊まとめ：事前準備をしておけばリースの審査はクリアできる
どのリース会社でも、コピー機・複合機のリースについて審査基準を設定しているため、その基準をクリアしないとリースできません。ただ、審査のポイントを理解して事前に対策を行っておけば、審査を通すことはできます。
この審査を通過するには、リース会社が重要視するポイントを押さえておくことが大切です。
会社か代表取締役に滞納歴があるかどうかというのは、与信審査で一番重視されるポイントです。
コピー機・複合機のリースとお金を借りることは違いますが、リースでは高額な機器になると100万円近くするものを借りることになります。そのため、ローンだけでなくクレジットカードや携帯電話の支払いでも会社や代表取締役に滞納歴があった場合、もしくは現在滞納している場合は審査の通過は難しいです。
過去に3か月滞納したことがあると、返済してから5年以上経っていなければ信用情報は回復できていないので確認しておきましょう。
リースの契約期間は一般的に3年となっており、会社を起業してからの年数も審査対象となります。それ未満だと審査に通らないということではありませんが、3年以上続いている会社であれば審査が通りやすくなりますし、さらに黒字経営となれば通過率はかなり高くなります。
中小企業や新設した会社で、代表取締役の年齢が70歳以上もしくはリース契約満了時に70歳を超える場合は、連帯保証人が必要になります。また、会社の経営実績があるとしても、20代前半の若い経営者も連帯保証人が必要となる場合があります。
金融会社の連帯保証人よりはリスクが低いものの、それでもリース料金の金額によっては保証人を見つけるのが難しくなります。そのため、70歳以上や20代前半の経営者は事前に連帯保証人になってくれる人を見つけてから申込みをすることが賢明です。
ただし、大企業の子会社や親族が同業を経営していて独立した場合などは、リース会社によっては連帯保証人不要となることもあります。
会社の業績や代表取締役の信用性などが審査基準に盛り込まれているリース契約は、個人事業主にとってハードルが高いのが実情です。特に、起業したばかりで起業年数が3年未満だったり、資金調達で借入れがあったりするとリースが厳しくなります。だからといって、個人事業主がリースできないということではありません。
ここからは、個人事業主でも審査を通しやすくするポイントをご説明していきます。
個人事業主が審査に通りにくいのは、リース料金が滞納になった場合に差し押さえるものがないことが原因の1つです。また、法人と比べると業績や事業内容などの情報が把握しづらいことも原因です。
そのため、リース会社が契約しても大丈夫と思える材料を提出しておけば、審査も通りやすくなります。事業年数が短い場合は、事業主の経歴や個人の信用情報、会社の事業計画書を提出するといいでしょう。さらに、会社の業績が分かる資料があればより有利になります。
コピー機・複合機のリースでは、料金や保守契約内容などをチェックして1つに絞り込んでリース会社に申し込まなくてはいけないということはありません。確かに、一番安いリース会社と契約できるのがベストですが、申し込んで審査が通ったとしても契約する必要はないため、保険として複数のリース会社に申込みをしておきましょう。
当然のことですが、申込みをするリース会社が多ければ、その分審査に通る確率が高くなります。資料を揃えるのは大変かもしれませんが、審査が通らないとリース契約はできないので、まずは審査通過率を上げることが最優先です。
リース料金などの条件に関しては、審査が通ったリース会社で比較した上で決めましょう。
コピー機・複合機のリース契約の与信審査基準というのは公表されていませんし、通らなかった場合でもその理由を教えてもらうことはできません。これがリースの審査が厳しいといわれる由縁ですが、事前に審査のポイントを把握して対策を行っておけば、滞納歴がない限りは審査を通すことは可能です。
個人事業主の場合も、法人より厳しくなるとしても審査は通ります。
コピー機・複合機は仕事に欠かせないものですから、リースできないとなると業務に支障をきたすこともあるので、しっかり準備を整えてから審査に申し込みしてください。
