複合機・コピー機のコラム
複合機・コピー機のコラム
複合機・コピー機リース時の条件はリース会社のサイトをチェックすれば分かりますが、審査基準に関しては明記されていません。そのため、リースを申し込むときに基準をクリアしているかを確認することはできず、申し込んでも通らない可能性もあります。
しかし、ほとんどのリース会社に共通している審査基準は明確になっているので、ここでは基本的な審査基準かつ審査を通すためのポイントを解説していきます。複合機・コピー機リースの申込は手間がかかるので、何回も申込をする手間をかけないためにも、確認しておきましょう。
【目次】
＊1.「会社の業績が順調であること」はリース会社の利益に関わるため重視される
＊2.会社や代表に滞納歴があると審査を通すのは難しい！ある場合は自己申告を
＊3.経営状態によっては業種も審査対象になる
＊4.新規事業の場合は会社の経営実態を証明する資料を用意する
＊5.代表取締役の年齢によって連帯保証人が必要となる
＊まとめ.審査に不安がある場合は事前審査を活用しましょう！
リース会社は長期間にわたってリース料金を支払ってもらうことで利益を上げていますから、契約が決まればその時点で長期の利益を確保することになります。ですので、リース料金の支払いが滞るだけではなく、破産や倒産などで契約が破棄となるのも避けなくてはいけません。極端にいうと、10社と契約ができても5社が途中で契約破棄となってしまったら利益率が狂ってしまうので、「会社の業績」は重視されます。
この部分はとても重要で、黒字経営で滞納歴がなければ約9割は審査に通ると言っても過言ではありません。赤字では通らないというわけではありませんが、多少厳しくなるため、会社が健全に経営できていると証明できる資料を用意しておくのがおすすめです。
リース会社がもっとも重視するのが、支払いが滞らないかどうかです。そのためクレジットカードやローン、家賃、携帯電話などで支払いを滞納していたり、滞納歴があったりする場合は気をつけなくてはいけません。信販会社を通した借入や支払いで滞納があると、その情報はリース会社の審査にも共有されてしまいます。
滞納歴があるということは、リース料金滞納のリスクがあることにつながるので、リース会社がもっとも敬遠する要素です。信用情報がクリアになるのは滞納金を支払ってから5年となっていますから、会社でも代表取締役個人でも、過去5年以内に滞納している場合は審査を通すのは難しくなります。
ただし、リース会社によっては自己申告をすることで多少信用を取り戻せるので、滞納歴がある場合は、滞納理由とあわせて事前に申告しておくのがベストです。滞納に関して記憶が曖昧であれば、信用情報を調べておくといいでしょう。
経営実績があり、黒字経営であれば業種はそこまで審査に関係してきませんが、閉店のリスクが高いエステサロンや美容室、飲食店、風俗関係などの業種の場合は複合機のリースが通りにくいといわれています。
その反面、国家資格が必要となる業種や経営が安定している会社は審査の通過率が高く、個人事業主であっても資産を持っている場合も業種に関わらず通りやすいです。
新規で事業を始めた場合は、会社の経営実績がないので、経営状態から審査を判断することができません。といっても、きちんと事業を立ち上げているのですから、審査はしてもらえます。その場合、経営実態を証明できるように、開業届出書や公共料金の契約書などの資料を提出しましょう。
また、事業計画書などがあるとさらに信用が高まるので、審査を有利に進める手段の一つとして用意しておくのもおすすめです。
上場企業や大手企業であれば特に審査に関係ないのですが、中小企業もしくは起業して間もない会社の場合は代表取締役の年齢も審査基準になります。
代表取締役が20代前半だったり、70歳を過ぎているまたはリース契約が満了になるときに70歳を超えたりする場合は、原則として連帯保証人が必要です。
連帯保証人に関しては、業績も関係してくるので必要ない場合もありますが、20代前半もしくは70歳以上の方はあらかじめその用意をしておくとスムーズな契約ができます。
リース時の審査基準は厳密にいうとリース会社ごとに異なりますから、たとえば一つクリアできていないからといって絶対に通らないとはいえません。逆にいうと、すべてクリアできているとしても、ほかの審査基準によって通らないこともあります。
基本的に、支払いの滞納がなく会社の業績も良好で、代表取締役に問題がなければ審査は通りますが、最終的に決めるのはリース会社ですから絶対通るとは言い切れないのが実情です。
複合機のNAVIでは事前にリース契約の審査ができるフォームも設けております。審査基準と照らし合わせてみて不安材料などがある場合は、お問い合わせの前に事前審査をしておくといいでしょう。
