複合機・コピー機の耐用年数と寿命

コピー機・複合機は壊れなければいつまでも使えることは使えるのですが、頻繁にコピー機・複合機を使用していると、突然の故障などで業務に支障をきたす場合もあります。そんな心配もあり、コピー機・複合機の導入を考える際はその使用期間も気になるところではないでしょうか。

今回は、入れ替え時期の検討などのためにも、一般的なコピー機・複合機の使用期間や入れ替え時期の検討年数などをご紹介します。

【目次】
＊コピー機・複合機の一般的な使用期間(耐用年数)は5年前後
＊総コピー枚数が300万枚に到達すると寿命と判断される場合もある
＊入れ替えの検討時期は基本的に5年経過か総コピー枚数300万枚に到達した時
＊コピー機・複合機の扱い方に注意しメンテナンスを行うことで長持ちさせる

コピー機・複合機の一般的な使用期間(耐用年数)は、5年前後と言われています。
ゴムや精密な部品を多用していることから、各部品の消耗や劣化によって使用期間は早まります。
しかし、メーカーの技術が5年までの使用期間の製品しか開発できないというわけではありません。高価なものであるため、どのメーカーでもバランスを取り、使用期間(耐用年数)を5年に設定して設計を行っているのです。

法定耐用年数とは、使用期間のことではなく、減価償却資産という法定上定められている大型の機械などの見積りができる年数(期間)のこと。機械は使用頻度や使用の際の稼働時間によって耐用年数が大幅に変わってくるため、使用期間を正確に見積って答えを出すことが非常に困難です。そのため、法定上で各種機械に対しての耐用年数が定められているのです。

コピー機・複合機の法定耐用年数は5年と定められ、一般的に考えられている使用期間と同じ年数になっています。

一般的に考えられているコピー機・複合機の使用期間は5年ですが、これはある程度の頻度でコピー機・複合機を使用した場合にのみ考えられる使用期間です。実際にはたくさんコピーすることによる部品の消耗などでも、使用期間は変わってきます。

コピー機・複合機はおおよそ5年という年数で300万枚の印刷を想定されています。使用頻度が非常に高く300万枚に到達した際にも、コピー機・複合機の使用期間である寿命と判断される場合もあります。

このことから、やはり5年という年数は曖昧だと感じてしまうかもしれませんが、劣化による故障等も考えられますので、あまり使用していなかったとしても5年または300万枚に到達した時点で使用期間を満了したのではないかと考えた方がよいでしょう。

印刷枚数が増えると、ローラーなどの部品が摩耗し、紙詰まりのようなトラブルが起こりやすくなります。
これは寿命が近いサインの一つですが、日々のメンテナンスで予防することも可能です。
頻繁な紙詰まりにお悩みの場合、まずは以下の対策をお試しください。
コピー機・複合機の紙詰まりを予防する方法

実際に購入やリースでコピー機・複合機の入れ替えを考える時期についても、一般的に言われている使用期間である5年、または300万枚に到達した時点が良いでしょう。

しかし、これは使用頻度も高くメンテナンスの頻度もある程度のスパンで受けているコピー機・複合機の場合です。あまり不調などが見られずにメンテナンスを受ける機会が少なかったという場合は少し余裕を見てもよいかもしれません。

リースの場合は、契約を満了しても、コピー機・複合機の調子が良ければ再リースで延長することによってリース料が安くなるため、再リースを検討してみることも考えてみてはいかがでしょうか。

複合機の入れ替えを検討する際は、これまでの利用状況を踏まえ、より自社の使い方に合った耐久性を持つ機種を選ぶことが大切です。
各メーカーの製品を比較し、最適な一台を見つけましょう。
複合機（コピー機）メーカー比較

以上、コピー機・複合機を購入、リースした際に気になるコピー機・複合機の使用期間について紹介しました。
一般的にはコピー機・複合機の使用期間は5年や印刷枚数300万枚などと言われていますが、それはコピー機・複合機を大切に扱いメンテナンスにもしっかりと出しているものに当てはまることです。コピー機・複合機の購入やリースをお考えの際は、扱いに気を付けてしっかりとメンテナンスを行いましょう。

このメンテナンスを受けるための「保守契約」には、都度依頼するスポット契約と、定額の年間契約があります。
それぞれの違いを理解し、自社に合った契約を選ぶことが重要です。
複合機・コピー機のスポット保守契約と年間保守契約の違い

複合機NAVIでは少しでもお客様が長く安心してコピー機・複合機をお使いできるように、全国で最高品質のメーカーメンテナンスをご用意しております。コピー機・複合機の導入や入れ替えを検討中の方はお気軽にお問い合わせください。

複合機・コピー機の減価償却と耐用年数の関係